皆さん、こんにちは。
板橋区を拠点に空調機のメンテナンスやクリーニング、配管やダクトの工事など空調全般の工事を手掛けている日本空調メンテナンス株式会社です。
私たちには寿命があり、永く健康でいるために日々の食事や運動に気を付けたり、怪我や病気の際には病院に行きます。
中には健康サプリを摂取したり、定期的に健康診断や人間ドックを受診する人もいるでしょう。
建物や設備も同じで、それぞれに寿命と耐用年数があります。
そして、どれだけ定期的にメンテナンス（清掃・点検・部品交換・修理等）を実施しているかによって、不備なく稼働できる年数も大きく変わってくるのです。
今回の記事では、空調設備の耐用年数と保全について解説しています。
【空調設備の寿命と耐用年数】
混同されがちですが、建物や設備でいう「寿命」と「耐用年数」は似て非なるものです。
寿命は、実際にその建物や設備が存続した年数を指します。
耐用年数は、課税の目安となる減価償却資産の法定耐用年数です。
通常の使用下の場合、空調設備の耐用年数は15年といわれています。
ただし、しっかりと保全管理を実施していればその設備の寿命は耐用年数よりも長くなる傾向があります。
【予防保全と事後保全】
では、実際にどのような保全管理を行えば空調設備の寿命を延ばすことができるのか。
保全管理には「予防保全」と「事後保全」の2種類があります。
予防保全は、設備・機器が故障する前に定期的に点検を行い、摩耗した部品の交換や、汚れた箇所の清掃を行うことを指します。
事後保全は、設備・機器が故障・不具合が起きた後に、修復し元の状態に戻すことを指します。
初期故障期間を過ぎた後、偶発故障期間に発生する故障の確率は、予防保全の有無によって変わり、空調設備の寿命も大きく左右されます。（上の図参照）
機器の不具合の早期発見には予防保全による日常的・定期的な点検が肝要です。
【まとめ】
弊社へお問い合わせいただく新規のお客様の多くのご相談・ご依頼内容の多くは、
予防保全を怠ったが故に起きた事後保全（部品の交換や修理）に係るものです。
勿論、可能な限り迅速に対応はさせていただきますが、ご希望通りに添えない場合もございます。
例えば、故障した部品の交換には納期の都合で数か月単位の時間を要したり、
あまりにも年数がたってしまっていたが故に、すでに部品の製造が終了していて本体ごと買い替えが必要になったという事例もあります。
それらの案件は「定期的に清掃・点検していれば、ここまでコスト・期間を要するものにはなっていなかった…」というものが正直多いです。
定期的なメンテナンスにもコストはかかりますが、突然のトラブル・大きな出費の回避や空調設備の延命ができることから、長期的にはコスト削減につながる可能性があります。
弊社はビルや商業施設における空調設備の定期点検の契約にも対応しております、ご相談などございましたらお気軽にお問合せください。
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